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地域情報学プロジェクト(Area Informatics Project)

 地域研究はある特定の地域を切り取り、その中の自然・社会・文化などを分野横断的に研究する分野です。グローバル化が進展した特に90年代以降、地域研究に従事する人が増えるとともに、地域に関する情報が急速に蓄積されてきました。

 一方、情報技術の革新はソフトとハードの両面で近年、目を見張るものがあります。膨大な地域研究関連資料を情報学の先端技術を用いて地域研究に取り込み、新しい地域研究を切り拓けないか。地域研究と情報学分野の境界分野で研究活動を行う有志が地域情報学という名前を掲げ、新しい地域研究の可能性に挑戦しました。地域研は、発足当初からその流れを受け、地域情報学の創出を、地域研の重要な課題の一つとしました。

 地域情報学の創出のために地域研では、平成17年の設立当初から情報資源共有化システムの整備を進めてきました。また、平成22年度からは、より地域研究の課題に特化した統合型地域研究データベースの構築に着手しました。

(1) 情報資源共有化システムの整備
 地域研では、国内外に蓄積されてきた文献や映像・画像、地図、統計資料等の多様な形態の地域研究情報資源を共有化し、同一のプラットフォームから横断検索を可能にする汎用的なシステムを開発しています。現在、「地域研究資源共有化データベース(Resource Sharing Database for Area Studies):試用版」として公開しているデータベースは、地域研が公開しているさまざまなカタログデータベースの統合検索を目指した、新しいタイプのデータベースシステムです。複数のデータベースを同時に検索することができる本システムでは、地域研究統合情報センターが公開しているデータベース(英国議会資料地図データベース、Qalam雑誌記事データベース、Waktu雑誌記事データベース、トルキスタン集成データベース、ポスト社会主義諸国選挙・政党データベース、マレーシア映画データベース、タミル映画データベース、タイ映画データベース)が共有化されています。
 さらに平成22年度より、国立民族学博物館および総合地球環境学研究所との機関間連携の試行実験を開始しています。

(2) 統合型地域研究データベースの構築
 情報学を取り込んだ新しい地域研究を目指すために地域研では、これまでに整備を進めてきた情報資源共有化システムをベースに、平成22年度から統合型地域研究データベースの構築に着手しました。データベースは本来、汎用的で、それ自体は無目的的であるのに対し、統合型地域研究データベースでは、なんらかの特定の地域研究の課題に答えるべく、必要なデータベース群と解析システムとをパッケージ化した新しいタイプのデータベースです。現在進めている統合型地域研究データベースとして、次のようなデータベースの構築を進めています。

統合型地域研究データベースの例

災害関連データベース

 災害発生時にwebや新聞、その他媒体で配信される雑多で膨大な情報を地図上で整理して表示し、緊急災害対応に役立てつつ、地域研究の研究成果も統合し、その後の災害復興のデザインの基礎的情報として有用な災害関連データベース。
 情報資源共有化システムとしての災害関連データベースは以下をご参照ください。
   http://www.cias.kyoto-u.ac.jp/database/category/40

旧社会主義諸国選挙・政党データベース

 ヨーロッパ・東欧諸国の選挙関連データベースを、EU内の新聞・雑誌・webで配信される膨大な情報や研究成果と組み合わせた旧社会主義諸国選挙・政党データベース。
 情報資源共有化システムとしての旧社会主義諸国選挙・政党データベースは以下をご参照ください。
   http://area.net.cias.kyoto-u.ac.jp/infolib/meta_pub/G0000003Post

大陸部東南アジア仏教徒社会の時空間マッピング・データベース

 上座仏教徒が集住する西南中国を含む東南アジア大陸部の上座仏教寺院と出家者に関するデータを臨地調査によって収集しマッピング・データベースとして統合したもの。上座仏教徒が造営する寺院施設を地域の文脈から類型化するとともに、地図上へのマッピングによって出家行動がもたらす仏教徒社会の移動パターン、寺院間・出家者間のネットワークの様態を解明することを目的とする。
 → データベースの概要紹介
 → 宗教と地域の時空間マッピング・ニューズレター
  ◆No.7 (2013年11月発行)最新号
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  ◆No.2 (2011年9月発行)
  ◆No.1 (2011年5月発行)

 これらの他に、フィールドノートや写真資料を統合したデータベースや映像関連資料のデータベースなど、地域研究の課題に対応した統合型地域研究データベースの構築を進めています。

(文責 柳澤雅之)

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