- ホーム
- 研究活動
- 相関地域研究プロジェクト
- アフリカにおける地域植生と植物利用の持続可能性
アフリカにおける地域植生と植物利用の持続可能性
相関地域研究プロジェクト
アフリカにおける地域植生と植物利用の持続可能性
 |
|
| 代表： | 山本 佳奈(京都大学学際融合教育研究推進センター総合地域研究ユニット臨地教育支援センター・特定助教) |
|---|---|
| 共同研究員： | 伊谷 樹一(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、伊藤 義将(京都大学アフリカ地域研究資料センター・特任助教)、大石 高典(総合地球環境学研究所・プロジェクト研究員)、大山 修一(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、木村 大治(京都大学アフリカ地域研究資料センター・教授)、桐越 仁美（京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・博士課程）近藤 史(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・ 助教)、手代木 功基(総合地球環境学研究所・プロジェクト研究員)、友松 夕香(東京大学大学院農業生命科学研究科・博士後期課程)、原子 壮太(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・研究員)、平井 將公(京都大学アフリカ地域研究資料センター・研究員)、藤岡 悠一郎(近畿大学農学部農業生産科学科・博士研究員(PD))、藤田 知弘(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・学振研究員)、村尾 るみこ(立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科・助教)、八塚 春名(日本大学 国際関係学部 国際教養学科・助教)、山越 言(京都大学アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、山科 千里(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究資料センター・研究員)、 山本 佳奈(京都大学学際融合教育研究推進センター総合地域研究ユニット臨地教育支援センター・特定助教) |
| 期間： | 平成25年4月～平成27年3月（2年間） |
| 目的： | 政治経済のグローバル化や社会の流動化が進む現代のアフリカにおいて、地域の植生や植物などの自然環境資源は、昔と形を変えつつも、多くの人々の生活基盤となっている。グローバルな変動のなかで、人々の植物利用は画一化する方向に向かうのではなく、ローカルな固有性に根差した動きが多様化する傾向が見いだされる。そうしたなかで自然環境資源の持続可能性を検討するためには、グローバルな変動のなかで発現するローカリティに目を向けていく必要がある。本研究では、アフリカの地域社会でフィールドワークを行う複数の研究者の参加のもと、アフリカにおける植生や植物利用の持続可能性の検討に向け、ローカル・スケールにおける植生の形成プロセスや管理の実践、植物利用の知恵や技術の継承などの実態を明らかにする。そして、データベースの活用や研究発表を通じたアフリカ内外の地域間比較により、ローカルな事象をグローバル・スケールでの変動プロセスに位置付け、自然環境資源の持続可能性を検討することを目的とする。 |
| 研究実施状況： | －平成26年度－ ２年計画の終了年である本年度は、平成２７年度中の成果発表を目指して、研究会の開催とデータベースの構築を進めた。研究会は全５回（うち１回は公開シンポジウム）を開催した。６月３０日の第１回研究会では昨年度の活動について整理し、今年度の活動方針およびデータベース構築の進め方について協議した。第２回研究会は７月２２日に開催し「アフリカの植生研究に関する研究動向の紹介」をテーマに共同研究員２名が発表した。１１月１８日には第３回研究会を開催し、データベース整備の進捗状況を確認し、成果発表に関する打ち合わせをおこなった。２月１４日の第４回研究会は公開シンポジウムを兼ねて『現代アフリカにおける植物利用と地域植生の持続可能性』というタイトルで開催し、現代のアフリカ社会における植物利用の意味や地域植生の変化について８名が報告した。２月２１日・２２日には第５回研究会『アフリカにおける草本植物の利用―生活史と生育環境からの考察』を開催し９名が発表した。 |
| 研究成果の概要： | －平成26年度－ 成果の第１点目は、持続可能性という視点からアフリカの植物利用と植生管理について再検討したことである。第４回研究会では、半乾燥地から熱帯雨林までアフリカのさまざまな植生帯植物利用の事例が報告され、植物そのものの特性と地域を取り巻く社会経済状況が相互に関係しながら持続性に影響を与えていることが明らかになった。またグローバルな言説である「持続可能性」や「生物多様性」などの概念と地域の状況とのズレについても指摘された。たとえばカメルーンのカカオ畑やエチオピアのコーヒー園でみられる「意図しない多様性」が十分に評価されていないことが報告された。第５回研究会では、生活史が短く、その繁殖に人や動物が積極的かつ容易に関与しえる草本植物の利用に焦点を絞り、植物の生活史や生育環境といった植物の特徴が、人と植物の関係にどのように影響を与えるのか、「持続的」な利用の可能性について議論をおこなった。 第２点目は、成果発表に向けた準備を進めることができた点である。特に第４回および第５回研究会は学術雑誌への投稿につなげる意図があった。これらの研究会での議論を踏まえて来年度中に特集号を組むことを企画している。 第３点目は、昨年度に引き続き、アフリカの植生および植物利用のデータベース公開にむけて、整備を進めることができたことである。合計１０６７のデータについて学名のスペルチェックをおこなうとともに、新体系の植物分類による種名を併記するなど検索の際にヒットしやすいような工夫を加えた。また、別の研究者のデータについて日本語記載データの英訳も進めた。 |
| 公表実績： | －平成26年度－ 【電子媒体】 “AFlora: The database of plant utilization in Africa” （現在試運転中につき、URL公表は後日行う） 【公開シンポジウム】 『現代アフリカにおける植物利用と地域植生の持続可能性』 （2015年2月14日（土）13:00～18:10、京都大学稲盛財団記念館3階中会議室、２２名が参加） |
| 研究成果公表計画 今後の展開等： |
－平成26年度－ 平成２７年度には、本研究の成果を熱帯生態学会でセッションを組んで発表し、その内容を踏まえて学術雑誌（英文）に特集号として発表する予定である。また、『植物からみたアフリカ（仮）』というタイトルの教科書を来年度末までに出版する計画であり、現在、目次の作成や執筆者への依頼を進めている。 平成２７年度ＣＩＡＳ共同研究「現代アフリカ社会における植物利用の持続可能性と地域植生の管理」（平成27年4月より平成28年3月まで）で、これまでの議論を深めながら成果発表につなげる予定である。 |
