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アフリカにおける地域植生と植物利用の持続可能性
相関地域研究プロジェクト
アフリカにおける地域植生と植物利用の持続可能性
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| 代表： | 山本 佳奈(京都大学学際融合教育研究推進センター総合地域研究ユニット臨地教育支援センター・特定助教) |
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| 共同研究員： | 伊谷 樹一(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、伊藤 義将(京都大学アフリカ地域研究資料センター・特任助教)、大石 高典(総合地球環境学研究所・プロジェクト研究員)、大山 修一(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、木村 大治(京都大学アフリカ地域研究資料センター・教授)、桐越 仁美（京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・博士課程）近藤 史(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・ 助教)、手代木 功基(総合地球環境学研究所・プロジェクト研究員)、友松 夕香(東京大学大学院農業生命科学研究科・博士後期課程)、原子 壮太(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・研究員)、平井 將公(京都大学アフリカ地域研究資料センター・研究員)、藤岡 悠一郎(近畿大学農学部農業生産科学科・博士研究員(PD))、藤田 知弘(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・学振研究員)、村尾 るみこ(立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科・助教)、八塚 春名(日本大学 国際関係学部 国際教養学科・助教)、山越 言(京都大学アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、山科 千里(京都大学アフリカ地域研究資料センター・研究員)、 山本 佳奈(京都大学学際融合教育研究推進センター総合地域研究ユニット臨地教育支援センター・特定助教) |
| 期間： | 平成25年4月～平成27年3月（2年間） |
| 目的： | 政治経済のグローバル化や社会の流動化が進む現代のアフリカにおいて、地域の植生や植物などの自然環境資源は、昔と形を変えつつも、多くの人々の生活基盤となっている。グローバルな変動のなかで、人々の植物利用は画一化する方向に向かうのではなく、ローカルな固有性に根差した動きが多様化する傾向が見いだされる。そうしたなかで自然環境資源の持続可能性を検討するためには、グローバルな変動のなかで発現するローカリティに目を向け、地域の実情に即した管理のあり方を検討していく必要がある。本研究では、アフリカの地域社会でフィールドワークを行う複数の研究者の参加のもと、アフリカにおける植生や植物利用の持続可能性の検討に向け、ローカル・スケールにおける植生の形成プロセスや管理の実践、植物利用の知恵や技術の継承などの実態を明らかにする。そして、データベースの活用や研究発表を通じたアフリカ内外の地域間比較により、ローカルな事象をグローバル・スケールでの変動プロセスに位置付け、自然環境資源の持続可能性を検討することを目的とする。さらに、ローカルな植物利用の知識をグローバルに共有することの問題群について検討を行う。 |
| 研究実施状況： | －平成25年度－ 2年計画の1年目である本年度は、研究会の開催とデータベース構築をベースに進めた。研究会は全4回（うち1回は公開ワークショップ）開催した。 6月11日の第1回研究会では今年度の活動方針について協議した。第2回研究会は7月30日に開催し、「宗教と植物」をテーマに3名が発表し地域間比較を行った。11月12日には第3回研究会を開催し、「アフリカにおける油脂植物とその利用」をテーマに3名がフィールドの事例を発表し、油脂源となる植物種やその利用について比較検討した。第4回研究会は2月1日に公開国際ワークショップを兼ねて開催した。“Honeybees, Flora and Subsistence: Sustainable Use of Insects for Human Consumption in Asia and Africa”というタイトルで、国内外で研究を行う4名がハチミツ採集やハチ‐人関係に関して民族植物学や昆虫生態学など多角的な視点から討論した。 一方、データベースにかんしては、データ数の増加が重要な課題であることを改めて認識し、入力用データの学名のスペルチェック、フォーマット整備などの作業を進めた。 |
| 研究成果の概要： | －平成25年度－ 研究成果の第一点目としてあげられるのは、データベースの活用に向けた可能性と課題を明らかにしたことである。第3回研究会では、データベースのキーワード検索を活用して油脂植物の学名や属名、その利用にかんするデータを抽出し、他の文献と比較検討した。その結果、（1）油脂植物利用に関わる文化の地理的分布、（2）油脂源植物およびその利用の多様性を検討するために、データベースの活用が有効であることが示された。一方で、今後の課題として、データおよび地点数の増加、科名・学名の精査などが必要であることが明らかになった。 第二点目の成果は、上記で明らかになった課題に対する取り組みとして、過去に収集して未整理のままになっている大量のデータについて科名・学名のスペルチェックおよび入力形式の整備をすすめ、744件のデータを入力可能にしたことである。 第三点目の成果は、テーマに沿った地域横断的な比較を行う研究会を通じて、植物利用の地域性と多様性、またグローバルな変動による影響について多くの知見を得たことである。第2回の研究会では、「宗教と植物」という視点からチュニジア、ガーナ、ニジェールの各地における植物と人との関係について事例報告が行われたが、発表者と参加者を含めた議論のなかで、植物に対する人々の価値観の多様性や共通する事象が明らかになった。 |
| 公表実績： | －平成25年度－ 1.電子媒体：“AFlora: The database of plant utilization in Africa” （現在試運転中につき、URL公表は後日行う） 2. 研究論文（査読付き）： Daiji KIMURA. 2013. Constructing Aflora: A Database of Plant Use in Africa. African Study Monographs, 34 (3): 143–159. 3. 公開ワークショップ： “Honeybees, Flora and Subsistence -Sustainable use of insects for human consumption in Asia and Africa”(2014年2月1日，京都大学) |
| 研究成果公表計画 今後の展開等： |
－平成25年度－ 次年度は、データベースの構築と研究会の開催に加え、研究成果を発表することを共同研究会の活動軸にする。 データベースについては、ひきつづきデータ数の増加をめざすとともに、科名・学名の精査をおこなう。さらにデータベースの活用しながら植生や植物利用に関する地域横断的な比較をすすめる。 また、本年度は十分に検討できたとはいいがたい「持続可能性」に関する側面について研究会で議論を深める。グローバル・スケールでの地域変動にともなうローカルな植物資源利用の動態および植生景観の変化という側面について検討する予定である。 ２年間の研究成果をふまえて、アフリカの植生や植物利用に関する特集号の出版、植物利用を含めた教科書の出版を検討する。 |
