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相関地域研究プロジェクト

現代アフリカ社会における植物利用の持続的可能性と地域植生の管理(h27)

個別共同研究ユニット
代表： 藤岡 隆一郎(東北大学学際科学フロンティア研究所・助教)
共同研究員： 伊谷 樹一(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、大石 高典(総合地球環境学研究所・プロジェクト研究員) 大山 修一(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、片桐 昂史(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・大学院博士課程)、木村 大治(京都大学アフリカ地域研究資料センター・教授)、桐越 仁美(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・大学院博士課程)、近藤 史(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・助教)、手代木 功基(総合地球環境学研究所・プロジェクト研究員)、友松 夕香(東京大学大学院農業生命科学研究科・大学院博士課程)、原子 壮太(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・研究員)、平井 將公(京都大学アフリカ地域研究資料センター・研究員)、藤岡 隆一郎(東北大学学際科学フロンティア研究所・助教)、藤田 知弘(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・研究員)、村尾 るみこ(立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科・助教)、八塚 春名(日本大学・助教)、山越 言(京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科・准教授)、山科 千里(京都大学アフリカ地域研究資料センター・研究員)、山本 佳奈(京都大学学際融合教育研究推進センター総合地域研究ユニット臨地教育支援センター・特定助教)
期間： 平成27年4月～平成28年3月（1年間）
目的： 　政治経済のグローバル化や社会の流動化が進む現代のアフリカ社会において、地域の植生や植物などの自然資源は、グローバル市場での流通が進み、特定種の希少価値が高まるなど、自家消費を中心とした過去の利用形態とは形を変えつつあるが、今日でも多くの人々の生活基盤となっている。グローバルな変動のなかで、人々の植物利用は画一化する方向に向かうのではなく、ローカルな固有性に根差した動きが多様化する傾向が見いだされる。現代のアフリカ社会における植物利用の持続可能性を検討するためには、グローバルな変動のなかで発現するローカリティに目を向け、地域の植生環境の変化に留意し、地域性に即した管理のあり方を模索していく必要がある。申請者らは、これまでに実施した２つの共同研究を通じて、アフリカの植物利用に関する知見を蓄積し、データベース（Aflora）を構築してきた。本共同研究では、データベースや個別の研究報告会で蓄積した知見を整理し、アウトプットとして成果を出版することを目的とする。その過程において、地域植生の変化のプロセスや植物利用の知恵や技術の継承など、植物利用の持続可能性に関する論点について討議を行い、グローバルな持続可能性を見据えた地域植生の管理のあり方について議論する。
研究実施状況： 　本共同研究では、研究会の開催、データベースの構築、学術誌における成果公表およびその準備を進めてきた。研究会は計３回（うち２回は公開シンポジウム）開催した。第１回研究会は5月15日に開き、本グループがこれまでに進めてきた共同研究の内容について整理した後、今年度の活動方針や進め方について議論した。第２回研究会は民族自然誌研究会との共催として7月18日に開催し、『トチノキをめぐる社会生態誌―滋賀県高島市朽木を事例に』というテーマで共同研究員２名が発表した。これは、現代の植物利用について、アフリカと日本との地域間比較をすることを企図したものである。2月19－20日には『現代アフリカ社会における植物利用の持続可能性と地域植生の管理』というテーマで公開の研究会を2日間連続で開催し、共同研究員４名と若手研究者２名が発表した。さらに、本研究テーマに関する特集企画を学術誌『アジア・アフリカ地域研究』および『African Study Monographs』において進めている。
研究成果の概要： 　成果の第１点目は、学術誌における成果発表と特集企画の準備を進めた点である。現段階で、アフリカの植物利用に関する論考を『アジア・アフリカ地域研究』誌に3本、『African Study Monographs』誌に3本を投稿中（一部予定）であり、小特集としての掲載を目指している。さらに、共同研究員の個々の論文として、昨年度中に8本の論文を発表した。
　第２点目は、アフリカおよび他地域との比較検討を通じ、地域の植生や植物が有する機能や人々との関係性に関する多様な事例を抽出できた点である。現代社会における森林と人々との関係性は、グローバルな視点でみると環境保全や非木材林産物販売による経済的な価値などに注目が集められる傾向があるが、各地域における研究事例からは、植物と地域住民との幅広い関係性があることに気づかされる。森林保全や植物の経済価値について検討する際にも、そのような幅広い視野で植生を捉えていく必要性を再認識させられた。
　第３点目は、昨年度に引き続き、アフリカの植生および植物利用のデータベース整備を進めることができたことである。共同研究員の新しい知見をデータベースに加えるとともに、データについて学名のスペルチェックをおこない、新体系の植物分類による種名を併記するなど検索の際にヒットしやすいような工夫を加えた。また、別の研究者のデータについて日本語記載データの英訳も進めた。
　第４点目は、若い研究者も参加するなかで、本研究テーマの課題や将来的な継続を確認した点である。先行研究で提示されているアフリカ植生図の改訂などを視野に入れ、現段階での課題を抽出した。そして、今後も継続して共同研究会を実施し、本研究を発展させていく予定である。
公表実績： 1.電子媒体：“AFlora: The database of plant utilization in Africa”
2. 公開シンポジウム
(1) 『トチノキをめぐる社会生態誌―滋賀県高島市朽木を事例に』（2015年7月18日、京都大学楽友会館）
(2) 『現代アフリカ社会における植物利用の持続可能性と地域植生の管理』（2016年2月19-20日、総合地球環境学研究所）
研究成果公表計画
今後の展開等：		 　現在進行中である、African Study Monograph、アジア・アフリカ地域研究での小特集企画を進め、平成28年度中の発行を目指す。また、『植物からみたアフリカ（仮）』というタイトルの教科書を出版する計画であり、それに向けた研究会や議論を継続する。平成28年度中に、共同研究員が中心となり、若手研究者も加えて共同研究会を開催する計画である。